近年、ブロックチェーンという技術の確立により、暗号資産（仮想通貨）というデータ上の通貨という概念が生まれました。

このブロックチェーンによって、暗号資産以外にも新たなビジネスが生まれています。

それがNFTです。

NFTは「代替不可能な資産」のことで、主にネット上のデータに使われる言葉です。

どういうことかというと、これまではネット上のデータはコピーや改ざんが容易でした。

そのため、ネットのデータ上での通貨もコピーや改ざんなどが可能であったため実現しなかったのですが、ブロックチェーンという監視システムが確立されたため、ネット上のデータのコピーや改ざんが極めて困難になったため、データコンテンツへの信頼性が高まったのです。

NFTの売り上げは80％減の大幅下落

そんなNFTも新しいビジネスの形として注目されており、各企業が様々なNFTコンテンツを発表しています。

その一方でNFTの売り上げ自体はこの1年で大幅に下落していて、

2021年12月のNFT売上27億7,000万ドル（約3681.7億円）に対し

2022年11月のNFTの売上はおよそ5億3,400万ドル（約710億円）と報告されています。

またGoogleトレンドのデータでも検索スコアも大幅に下落していて、関心が薄れているということがわかっています。

この原因としてはやはり認知度が影響しており

NFTの認知率は30.8％。

NFTの保有率は3.2％で、男性20代（9.0％）を筆頭に、男性30代（7.7％）、男性10代（5.7％）、男性40代（5.1％）と、男性が牽引しています。

女性の現在保有率は最も高い20代で3.6％にとどまっているようです。

新しい可能性を感じさせるシステムですが、しっかりと根付かせるにはやはり認知度を高める必要がありそうですね。

むしろ、今のうちにNFTの売買に着手していれば、認知度が上がったときに有利に働きそうですね。